東京でアカデミーのビル・クレイマーCEOは、海外会員の増加、オスカーのYouTube移行、国際長編映画部門への新たな映画祭ルートに言及した。
映画芸術科学アカデミーのビル・クレイマーCEOは水曜日、第39回東京国際映画祭のパネルで、同団体は着実にグローバル化していると述べたと、ハリウッド・リポーター誌が伝えている。10年前は会員の約5%が米国外在住だったが、現在は約25%だといい、日本人会員は約70人で今後増えるとの見通しを示した。さらにクレイマー氏は、前回のオスカーでは全部門に国際的な顔ぶれがあったとして、作品賞と国際長編映画賞の双方を挙げ、「パラサイト」の作品賞受賞を転機と位置づけた。
クレイマー氏は、同誌が「やや物議を醸した」と評するアカデミーとYouTubeとの契約も擁護した。契約によりYouTubeは、2028年のABC最後の放送の後、2029年から2033年までオスカーの独占的な世界配信権を持ち、授賞式は世界中で生中継かつ無料で視聴可能になる。クレイマー氏は、2年後には30以上の言語で25億人に届くと述べ、世界中の観客が同時に同じ形式で視聴できるようにするための意図的な動きだと説明した。パネルにはアカデミー会長のリネット・ハウェル・テイラー氏、会員・インパクト・産業担当責任者のメレディス・シア氏も登壇し、司会は映画祭ディレクターの久松猛朗氏が務めた。
アカデミー幹部は、国際長編映画賞への新たなルートも強調した。第99回アカデミー賞から、対象となる非英語作品は、各国の公式選出がなくても、6つの映画祭の指定賞を受賞すれば出品資格を得られる。対象はカンヌ（パルム・ドール）、ヴェネチア（金獅子賞）、ベルリン（金熊賞）、釜山（釜山賞）、サンダンス（ワールド・シネマ審査員大賞）、トロント（プラットフォーム賞）である。この一覧に東京がなく、地域のライバルである釜山が入ったことは、日本の映画祭関係者の多くに残念な知らせとして受け止められ、観客からも2度質問が出た。クレイマー氏は、対象映画祭の拡大を検討しているとし、「ご期待ください」と述べたが、時期や確約は示さなかった。以上は、クレイマー氏の発言を伝える業界紙1本の報道に基づく内容で、ここでは独自の裏付けは取れていない。
